日々の音色とことば

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このコロナ禍の先に何が待っているのか

 

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きっと、忘れてしまう。

 

書きとめておかないと、考えたことは、あっという間に流れていってしまう。だから僕はここに文章を書いている。読むのは1ヶ月後、1年後、10年後の自分を想定している。

 

新たな習慣が生まれ、それが、少しずつ過去を古くしていく。ニュー・ノーマルが訪れるときに、過去の価値観の何を捨てていくのか。変えずに持っておきたいものは何か。それを取捨選択する時間が今だ。

 

この2ヶ月くらい、僕は繰り返し、そのことを考えている。

 

僕の生活は大きく変わった。電車には乗らなくなった。ライブには行かなくなった。取材や打ち合わせはオンラインで行うようになった。4月に入って緊急事態宣言が発令されてからは、犬の散歩や買い物以外はほとんど外出せず、自宅で過ごすことが増えた。

 

新しく始めたこともいくつかある。

 

ストレッチや筋トレを日常に取り入れるようになった。自宅の近くの多摩川の河原をランニングするようになった。犬の散歩をしながら新譜の話をするインスタライブを始めた。ベランダにプランターを置いて野菜を育ててみることにした。

 

これを書いているのは5月24日。明日には首都圏でも緊急事態宣言が解除される見通しが示されている。およそ2ヶ月にわたる外出自粛の日々が、とりあえず、終わろうとしている。

 

そしてこの先、長期にわたって新型コロナウイルス(COVID-19)と共存する社会が訪れる。ワクチンや特効薬が開発され、感染を完全に抑え込むには、もうしばらく時間がかかるだろう。

 

その先に何が待っているのだろうか。

 

■統治機構の“A/Bテスト”の結果

国や地域によって、“COVID-19下の社会”の状況は大きく違っている。

 

たとえばブラジルでは5月に入って感染が急速に拡大、貧困地区を中心に死者数が急増している。ウイルスの脅威を否定し経済活動の継続を訴えるボルソナロ大統領とロックダウンの措置を自主的に要請しているサンパウロやリオデジャネイロなどの州知事たちが対立し、連邦政府全体が大きな混乱に巻き込まれている。

www.newsweekjapan.jp

 

一方で、台湾やベトナムでは感染を抑え込むことに成功している。

 

初期の段階から感染者の隔離や濃厚接触者の追跡を徹底したベトナムでは、死者数は0人、新規感染者も4月から1ヶ月にわたってゼロが続き、5月23日にはスタジアムに多数の観客を集めたサッカーの試合も開催された。

www.viet-jo.com

マスク配布システムなど情報技術を駆使した台湾のコロナウィルス感染対策は世界的にも大きな評価を集めている。

www.businessinsider.jp

 

中国や韓国も位置情報技術を駆使した行動監視による感染拡大の抑え込みに成功している。日本がどうなるのかはわからないが、台湾も含めた東アジア、東南アジア諸国ではこうした方法が一つのスタンダードになっていきそうな予感もする。


2ヶ月前に僕はこう書いた。

 

「地球上で様々な国、文化、統治機構の“A/Bテスト”が行われてしまっているのが、今の数ヶ月と言えるのかもしれない」

 

shiba710.hateblo.jp

 

その“A/Bテスト”の結果は、残酷な形で明らかになってしまっているとも言える。

 

死者、感染者共に最も多いアメリカで明らかになったのは、感染拡大によって大きな打撃を受けているのが貧困層などの社会的弱者であるということ。アフリカ系など有色人種の死亡率のほうが白人よりも高いということ。所得格差が健康格差に直結している事実が、改めて浮き彫りになっている。

 

アメリカの他にも、イギリスやブラジルといった新自由主義的な政策を推し進め、結果として国内に格差の問題を抱えた国家はウイルスによって大きな打撃を受けている。


一方で、情報をオープンに公開し共同体としての信頼関係を築くことのできている国家は感染を抑え込むことに成功している。

 

「新型コロナ問題で台湾が教えてくれたこと―マイノリティーへの向き合い方でその国が真の『先進国』かどうかが決まる」と題した記事が、とても示唆的だった。

今回のコロナ禍が問うているのは、その共同体が常に価値観をアップデートさせてきたかどうか、なのだ。例えば台湾・ニュージーランド・ドイツなど、今回のコロナ対策で死者を比較的低く抑えている国の共通点は女性がトップという話がある。

ここから導き出される答えは、女性が優秀であるといった話ではないだろう。女性がリーダーになれる国では、伝統的なジェンダーや慣習よりも実力や新しい発想が重んじられ、マイノリティーが重視され、柔軟に社会が変わってきたのだと思う。マスクアプリ開発で日本でも一躍有名になった天才IT担当閣僚オードリー・タン(唐鳳)氏の起用も、そうした例のひとつだろう。こうした国々が今、さまざまな先進的な施策によって世界を引っ張っている。

 

www.nippon.com

 

そういう意味では、今回のパンデミックによって共同体が大きく価値観をアップデートさせたのがイギリスだった、と言えるかもしれない。

 

3月末にコロナウィルスに感染し生還したイギリス首相のボリス・ジョンソンは、国民に向けてのビデオメッセージで“there really is such a thing as society”(たしかに社会なるものは存在する)と告げた。これはマーガレット・サッチャー元首相が語った“There is no such thing as society.”(社会なるものは存在しない)という言葉を意識した言い回しで、つまりはサッチャー政権以降続いてきたイギリス保守党のネオリベラリズム、新自由主義の価値観の“終わり”を意味するステートメントとも言える。

www.theguardian.com

 

■「#検察庁法改正案に抗議します」はひとつのターニングポイントになるだろうか


日本はどうか。

 

残念ながら政府の対応は酷いものだった。布製マスクの配布も、10万円の給付金も、あらゆる対応が後手に回った。意思決定のスピードは遅く、決断は迷走し、マスへのコミュニケーション不足が露呈した。

 

星野源の「うちで踊ろう」の動画にあわせた官邸によるSNSの投稿も、とても邪悪なものだった。これについては現代ビジネスに書いたのでここでは改めては触れない。

gendai.ismedia.jp


ただ、5月に入って社会の風向きの変化を感じたのは「#検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグによるオンラインデモの広がりだった。

 

前提はとてもひどいものだった。今年2月に黒川弘務東京高検検事長の定年を延長する閣議決定も、これまでの法解釈を文書に残さず口頭で変更したという経緯も、それを受けて内閣が検察官の特例的な定年延長を恣意的に行うことを可能にする検察庁法の改正案の強行採決を目指した自民党の動きも、全てが法治国家としての根幹を揺るがすものだった。このあたりは除東輝さんが詳しく解説している。

note.com

 

松尾邦弘元検事総長が法務省に提出した意見書もとても辛辣かつ論理的なものだった。

 

www.asahi.com

 

結果として検察庁法の国会成立は見送られ、黒川検事長の賭博麻雀が発覚したことで辞職に向かうという幕引きになりそうだが、やはり大きな変化は、この「#検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグを通じて、俳優、タレント、ミュージシャン、作家といった著名人たちの発信が大きなうねりになったことだと思う。

 

これまで、日本では特に芸能人による「政治的な発言」は忌避されてきた。今回のように様々な分野の著名人が政治に対して同時に声を上げるようなことは、ほとんどなかった。

news.yahoo.co.jp

 

今回も多くのバックラッシュがあった。でも、これが一つのきっかけになればいいと思う。アーティストやクリエイターが当たり前に「政治的な発言」をする社会のほうが当然望ましい。日本以外の国ではそのことによってポップカルチャーがダイナミックに駆動している。

 

「政治を語ってこなかった日本人が、政治を語るという行動変容を起こしている」

 

「#検察庁法改正案に抗議します」タグを最初にツイートした笛美さんという方は、そう実感を記している。

note.com

 

笛美さんは、その先に「議員に日常的にコミュニケーションをとる」という新しい生活様式を提案している。

 

note.com

対立陣営同士が罵倒しあっているかのようにとられる“強い言葉”を使わないこともキーだったという。

note.com

 

渦中のときに僕がどんなことをツイートしていたのかも書いておこう。

 

 


僕は「#検察庁法改正案に抗議します」タグのツイートで野本響子さんが書いた「政治の話がしやすい国と、しづらい国の違い」という記事のことを書いた。

cakes.mu

 

記事にはこうある。

 

元々、マレーシアでは60年も1党独裁が続いてきたのです。
ところが、世界で最大規模と言われる与党の汚職事件をきっかけに、その弊害に人々が気づきました。彼らはデモを行い、人種や宗教を超えて繋がり、投票で選挙に勝ちました。その政府にお金がないと知ると、クラウドファンディングをはじめました。そういう国なのです。

マレーシアでは、小学生でもチャットで政治の話をします。息子の中学校の仲間たちも同様です。
こうして、全員が「自分のことだ」と捉えて、政治を変えた結果、今があります。

 

個々の立場で言いたい事はあっても、個人攻撃しない、罵倒しない、汚い言葉も飛び交わない。時々おかしな人も乱入するけど、そんな時の対象方法まで含めて勉強になります。

(中略)

どうしたらこんな風に成熟した議論ができるのだろう?と、私はいつも羨ましい気持ちになってしまうのですが、マレーシアだって一夜にしてこうなったワケではないんですね。
過去には人種間の大きな対立もあったし、長年の腐敗した政権を選挙で倒したり。自分たちで行動してきたからこその、今なのだと思います。受け身の人が実に少ないのです。

 

 
この先に社会が大きく揺れることを確信した2月末、僕はこう書いた。


権威と忖度ではなく、知性と信頼によって、公共性はデザインされるべきだ。

 

shiba710.hateblo.jp

 

この3ヶ月にあったことを、人々は忘れてしまうだろうか。

 

それとも何かが根付くだろうか。

 

アフターコロナの世界で「戦争に反対する」ということ

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これも今のうちに書きとめておこう。

 

新型コロナウィルスへの感染拡大に対して、欧米各国の首脳が「戦争」という言葉を使っている。

その言葉に、なにか違和感がある。骨が喉につかえるような、ちょっとした引っかかりを感じる。なんだろう、これは。

「これは戦争だ」「私は、ある意味、自分のことを戦時下の大統領だとみなしている」(トランプ米大統領)

www.bbc.com

「われわれは戦争状態にある」「直面しているのは他の国や軍ではない。敵はすぐそこにいる。敵は見えないが、前進している」(マクロン仏大統領)

www.newsweekjapan.jp 

「我々は戦時下の政府のように振る舞う必要がある」(ジョンソン英首相)

www.bbc.com


もちろん、緊急事態であるのは間違いない。各国で甚大な被害が広がっている。そして医療従事者は“前線”にいる。重篤化したCOVID-19の患者を救うために日々戦っている。そして、感染拡大を抑えるためには、人々が社会的距離を保つ必要がある。

 

だから、まあ、言っていることはわからなくもない。無症状の感染者が多くいることがわかってきた。それぞれが勝手な判断で日常を暮らしていたら、医療資源が失われ、救える命が救えなくなる。統制が必要になる。

 

ただ、そういうメッセージを伝えるために「戦争」のレトリックが使われるということに、理解はしつつ、どうにも腹の底で落ち着かない気持ちがある。

 

このブログでもたまに書くけれど、僕は「戦争反対」のスタンスをとっている。

 

そして、こういう事態のときは、そのことについて、その言葉の意味がどういうことなのかをもう一度考えるきっかけになるような気がしている。

 

紛争や爆撃があったときには、そのことへのリアクションとして「戦争反対」のメッセージが発せられることが多い。たとえば今年1月初頭にトランプ政権がイランのソレイマニ司令官をドローン爆撃で殺害したときがそうだった。いろんな人がニュースに反応した。

 

www.businessinsider.jp

 

(まだ3ヶ月も経ってないのに、なんだかもう、はるか昔のことのように感じてしまうよな……)

 

ああいうときはわかりやすい。「戦争」のイメージは、軍服や戦闘機や爆弾と密接に結びついている。そういうのは嫌だ。平和がいい。想像しやすい。

 

でも、むしろ考えるべきときは、今なのではないかと思う。なぜ国民国家の指導者は状況を「戦時下」になぞらえるのか。そのレトリックから伝わるのは「戦争」というものの本質が、実は「戦場」だけではなく、むしろ「日常」のほうにあるということなのではないだろうか。

 

それは、いわば、社会的な統制のために個々の生活を明け渡す、ということ。行動を制限するということ。都市のロックダウンを含めた強硬な措置に従うということ。

 

それを伝えるためのメッセージとして使われるレトリックが、欧米各国では「戦争」で、日本では「自粛の要請」ということなのだろう。

 

■信頼をもって統制に立ち向かう

 

では、いま「戦争に反対する」ということって、どういうことだろうか。

 

もちろん、それぞれが自由気ままに行動する、ということではない。封鎖された都市を出歩いたり、抜け出したりすることじゃない。

 

かつて英文学者の吉田健一は「戦争に反対する唯一の手段は、各自の生活を美しくして、それに執着することである」と言ったけれど、その言葉をそのまま当てはめるわけにはいかない。

 

でも、想像してみよう。

 

「国家権力の統制による隔離と封鎖」ではなく、テクノロジーをベースに人々が「ネットワークを通じて情報交換し相互に作用する」ことで、感染を封じ込めることができたならば。

 

一つ前の記事でも書いたけれど、ユヴァル・ノア・ハラリの書いた「コロナウィルス後の世界」というエッセイは、そういう社会の別れ道をイメージさせるという意味で、とても示唆的だ。

courrier.jp

 

新型コロナウイルス(COVID-19)の地域的流行に対抗するため、すでに各国政府は新手の監視ツールを展開している。

最も注目すべき例は、中国だ。

市民のスマートフォンを念入りにモニタリングし、人間の顔認識ができる監視カメラを何億台も稼働させ、市民に検温とその結果、および健康状態の申告を義務付けることで、中国当局はコロナウイルス拡散を疑われる人物をすばやく特定するだけでなく、彼らの行動や誰と接触していたかまで把握できる。感染患者が近くにいることを警告するモバイルアプリも広く出回っている。

 

今回のコロナ危機が、「監視の歴史」における重大な分岐点になるかもしれないのだ。大量監視ツールの標準展開が、それまで展開を拒否していた国で続々と実施されるかもしれない。「皮膚より上」から、「皮膚の下」の監視へと劇的な移行が起きているだけに、その懸念は強くなる。

いままで政府が知りたかったのは、ある人の指がスマホの画面で何のリンクをクリックしたかだった。だがコロナ危機によって関心の焦点がシフトした。政府が手に入れたいのは画面にタッチする指の温度であり、皮膚の下の血圧数値なのだ。

 

けれど、ハラリは強権国家による監視社会ではなく、それぞれがオープンな情報のもとで互いに信頼し、望ましいことを実践することで、難局を乗り越えられるのではないかと主張している。

 

集中監視システムと厳罰の組み合わせが、有益な方針に人々を従わせる唯一の方法ではない。市民が科学的事実を告知され、そうした事実を伝える当局に信頼を寄せたとき、「ビッグ・ブラザー」が肩越しに目を光らせなくとも、彼らはしかるべき対応をとるようになる。

充分な情報を与えられた市民が望ましいことを進んで実践するようになったとき、監視状態に置かれた無知な人々と比べ、前者ははるかに能力に長け、はるかに好結果をもたらすのが通例だ。

 


ハラリはTIMES誌に「In the Battle Against Coronavirus, Humanity Lacks Leadership」と題した記事を書いている。そこにはこうある。

 

今日、人類が深刻な危機に直面しているのは、新型コロナウイルスのせいばかりではなく、人間どうしの信頼の欠如のせいでもある。感染症を打ち負かすためには、人々は科学の専門家を信頼し、国民は公的機関を信頼し、各国は互いを信頼する必要がある。

web.kawade.co.jp


ちなみに、新海誠監督が最近のインタビューでハラリとコロナウィルスのことを語っていてすごく驚いた。

 

例えば『サピエンス全史』を書いたユヴァル・ノア・ハラリの次作である『ホモ・デウス』では、データを持っているごく一部の支配層と、自分の意思でデジタルデバイスを使うのではなく、デバイスに指示されるがままにコントロールされて家畜化していく人たち、という二極化が描かれていました。こう表現すると典型的なディストピアのようですが、現実に私たちはそれをディストピアと思わなくなってきているんですよね。実際「スマホに指示してもらった方が便利じゃん」と思うこともありますし、さらには「スマートウォッチをつけて脈拍を診てもらっていた方がいい」など、もはや生存権にも関わってきている部分があります。

 

── 確かに。シンプルに「便利になったね」で終わりがちな話ですよね。

もはやネットワークから外れたら健全な生存ができなくなっていくような世界にどんどん向かっていますし、僕たちはどこかでそれを心地よいと感じて受け入れ始めています。僕自身はそのことに対し考えている最中で、端的に受け止めるべきか、閉ざしていくべきか、まだ判断できていません。「動物として導いてもらった方が、種全体としてはいいんじゃないか?」とか。テクノロジーに限らず、今はあらゆる領域でみんなそういうことを考えながら試行錯誤していますよね。今回の新型コロナウイルスの件も含めて。…まあ、そういう大きな話につながっていくので、これはこの辺にしておこうと思いますけど(笑)。

 

www.gizmodo.jp

 

時計の針を逆にすすめることはできない。おそらく生体情報計測テクノロジーの導入は今後加速的に進んでいくだろう。

 

それをどう運用していくか。

 

オープンで迅速な情報公開と、それにもとづく相互の信頼によって、国家による監視と統制に対抗していくこと。それがアフターコロナの世界で「戦争に反対する」ということになるのかもしれない。

 

すでに、この状況を「第三次世界大戦」になぞらえる人も出てきている。

 

けれど、僕は、感染症との戦いは「戦争」ではないと考える。最前線の現場で働いている医療関係者たちの頑張りには誠心誠意の感謝と応援の気持ちを持っているけれど、それは「奮闘(=fight)」であって、国が争う「戦争(=war)」ではない。

 

僕はそんなふうに考えている。

 

www.youtube.com

時代の転換点に立ち会っている

 

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時代の転換点に立ち会ってるんだな、と日々思う。

 

1ヶ月前に僕は一つ前の記事を書いた。

 

shiba710.hateblo.jp

 

社会が大きく変わる予感はその時点でひしひしと感じていた。だから書かなきゃいけないと思った。でも、あそこで引用していた「今後のシナリオ」の見通しを今読むと、たった1ヶ月で世界は「最悪のケース」のさらに向こう側の扉を開けてしまったんだなと感じる。

 

感染拡大はパンデミックとなった。ミラノで、マドリードで、ニューヨークで、医療機関が危機に瀕している。世界中の都市が封鎖され、日常は失われた。

 

www.nytimes.com

 

危機に瀕したときこそ、自分が何に価値を感じていて、何を大事にして生きていくのかを、ちゃんと書き留めておかないといけない。それが自分を繋ぎ止める錨になる。

 

■音楽業界の動きについて

 

3月に、Yahoo!ニュース個人とQJWebに以下のような記事を書いた。

 

news.yahoo.co.jp

 

qjweb.jp

 

記事の中では、ライブ配信サービス「fanistream」が始めた#ライブを止めるな!」プロジェクトや、ceroの「Contemporary http Cruise」が用いた電子チケット販売プラットフォーム「ZAIKO」による電子チケット制ライブ配信サービス、GRAPHERS’ GROUPが始めた新しいプロジェクト「新生音楽(シンライブ)」などを紹介している。

 

 

これも一つ前の記事で書いたこととつながるけれど、僕のやっていることは基本的に同じだなと思う。東日本大震災のとき、このブログでは震災を受けてYouTubeに公開されたアーティストの作品を紹介することに徹していた。

 

 

shiba710.hateblo.jp

 

ただ、あのときと違うのは「出口が見えない」ということ。この日々がいつまで続くのか、事態がいつ収束するのか、日常がいつ戻ってくるのか、今の時点ではわからない。

 

 

■社会はどう変わるのか

 

『サピエンス全史』のユヴァル・ノア・ハラリが「フィナンシャル・タイムズ」紙に「ワールド・アフター・コロナウィルス」と題したエッセイを書いていた。

 

www.ft.com

 

とても示唆的な内容で、この後10年後、20年後に訪れる世界がどうなるかの別れ道がこの数週間で決まってしまうのではないかということが書かれている。

 

 

嵐は去る。人類は生き延びる。我々はほとんどがまだ生きている。けれど、おそらく以前とは別の世界に暮らすことになるだろう。

 

the storm will pass, humankind will survive, most of us will still be alive — but we will inhabit a different world.

 

普段だったら数年かけて熟慮のもとに行われる意思決定が、数時間で行われてしまう。何もしないよりはましだと、未成熟で危険ですらあるテクノロジーが実用化される。全ての国家が巨大なスケールの社会実験におけるモルモットの役目を果たす。

 

Decisions that in normal times could take years of deliberation are passed in a matter of hours. Immature and even dangerous technologies are pressed into service, because the risks of doing nothing are bigger. Entire countries serve as guinea-pigs in large-scale social experiments. 

 

今回の危機に際して、我々は二つの重要な選択肢に直面している。1つ目の選択肢は「全体主義の監視」か「市民のエンパワーメント」か。2つ目の選択肢は「ナショナリストの孤立主義」か「グローバルな連帯」か。

 

In this time of crisis, we face two particularly important choices. The first is between totalitarian surveillance and citizen empowerment. The second is between nationalist isolation and global solidarity.

 

 

僕の訳なので拙いところはあるとは思うけれど、とても重要な視点だと思う。

 

先日リリースされたチャイルディッシュ・ガンビーノのアルバムに収録された「Algorhythm」という曲が、まさにハラリが言っていることとリンクするような内容を歌っている。

 

 

genius.com

 

誰もがモーゼのように選ばれし者になりたがる

母なる大地は苦境を乗り越えて再び立ち直る

より効果的に働く新たな改良版が召喚される

それは我々を許可なくモルモットにする

 

Everybody wanna get chose like Moses
Came out Mother Earth smelling like roses
Summon the new edition, made it way too efficient
Made us the guinea pig and did it with no permission

 

ちょっと鳥肌が立つようなリリックだ。

 

すでに中国はスマートフォンの位置情報と顔認証を駆使した個人の行動統制を行っている。シンガポールも含め、テクノロジーを強権的に用いることのできる全体主義的な体制はウィルスの封じ込めに成功しているように見える。

 

一方でヨーロッパにはGDPRがある。国家にそこまで監視の権限はなく、それでもフランスやイタリアやスペインの人々は自主的に(=僕の定義する用語であるところの”スマート”に)外出禁止令の日々を過ごしている。

 

そして国民皆保険制度のない国家であるアメリカの人々は今回のウィルス感染拡大には厳しい局面を強いられるだろう。その渦中で次の大統領選挙が実施される。

 

ハラリが言うように、地球上で様々な国、文化、統治機構の「A/Bテスト」が行われてしまっているのが、今の数ヶ月と言えるのかもしれない。